自動運転に「ＬｉＤＡＲ」は不要？　テスラに続き中国勢も（２０２５年１月２１日）

「ＬｉＤＡＲ」（ライダー）とは光による検知と測距（Light Detection And Ranging）の略で、近赤外線や可視光、紫外線などの電磁波を対象物に照射しその反射波を計測することにより、照射から反射波が返ってくるまでの時間からその対象物までの距離や方向を把握する方式です。
　レーザーを利用するため Laser Imaging Detection and Ranging とされる場合もあります。
　そのメリットとしては、ミリ単位の精度で対象物などをとらえることができる点、昼夜問わず安定して機能する点などがあります。
　またデメリットとしては、３Ｄデータとなるためその量が多くかつ複雑である点、雨などの悪天候においては機能が低下する点、そしてまだまだ導入コストが高い点などがあります。
　その用途としては、ロボット型の掃除機やスマートフォン、ゴルフ場で使用される測距計、自動運転システムなどに利用されています。
　特に自動運転システムにおいては、通常のカメラとミリ波レーダーの組み合わせ、そしてこのＬｉＤＡＲを組み込む研究が進んでいます。

住友林業、「木」で英国のビル改修　環境規制強化に商機（２０２５年１月１９日）

　木造ビルとは、木材を構造材として用いた中高層建築のことで、これまでは耐久性、耐震性、耐火性、遮音性などが課題となっていましたが、木造技術の開発により構造材に木材を用いるビルの普及が進みつつあります。
　その普及のための状況の変化としては、集成材の性能が向上してきたことや法令上の耐火性の基準が緩和されたことなどがあります。
　そのメリットとしては、環境負荷が小さいこと、断熱性能が良いこと、温かみのある空間にできること、地震の揺れを少なくできることなどの点があります。
　またデメリットとしては、建築コストが高くなること、集成材は現場での加工が困難であり設計変更が難しいことなどの点があります。

帝国ホテル定保社長「客室単価上昇へ独自体験提案」（２０２５年１月２１日）

　客室単価とは、客室１室・１日当たりの平均販売単価のことで、宿泊による売り上げ合計額を宿泊可能な客室の数で割ることにより算出します。
　もちろん、客室ごとに異なる宿泊料金が設定されているのが一般的ですが、通常はホテル全体の売り上げ合計額を客室の数で割ります。
　なお、英語ではＡＤＲ（Average Daily Rate）と呼ばれます。
　また、その他ホテル経営の状況を把握するための指標としては、客室稼働率（ＯＣＣ：Occupancy Ratio）があり、これは宿泊可能な客室のうち、売り上げた（お客さんが宿泊した）客室の割合となります。

オリーブ新漬け、加工時の廃水を脱色　香川県が新技術（２０２５年１月２１日）

　オリーブとはモクセイ科の常緑樹であり、地中海沿岸からアフリカ北岸に自生していた野生種がおよそ５千年前から栽培されるようになりました。
　５月下旬以降から白く小さな花をつけ、開花期間は５日間ほどです。栽培されるオリーブは一般的に自家受粉が行われます。そして概ね１０月には青いオリーブの実をつけることになります。
　オリーブの実は渋みが多く食べられないため、水や塩水などで渋みを抜く加工がなされます。

　日本におけるオリーブの生産量とシェアは以下のとおりです。（２０１８年）
・香川県　４２０トン（９３％）
・熊本県　　　８トン（　２％）
・広島県　　　５トン（　１％）

　世界におけるオリーブの生産量とシェアは以下のとおりです。（２０１９年）
・スペイン　５９７万トン（３１％）
・イタリア　２１９万トン（１１％）
・モロッコ　１９１万トン（１０％）

２０２４年の投資信託、「オルカン」に２兆円超の資金流入（２０２５年１月２１日）

　オルカンとは、特定の投資信託の名称に含まれている「オール・カントリー」の略称で、このような投資信託は全世界の株式銘柄を主要な投資対象としており、これには日本はもちろん先進国や新興国の株式銘柄を含みます。
　このため、そのような投資信託を買うことによって、全世界の株式銘柄に投資することになります。
　さらに、市場平均のパフォーマンスを目指すインデックス型の投資信託であるため、運用のための事業者の経費が安いので、その投資信託の保有中に発生する購入者の信託報酬手数料などは低率なものが多いのも特徴です。
　ある投資信託を例にすると、国・地域別の構成比率は、アメリカ６０％、日本６％、中国４％、イギリス４％、フランス３％などとなっていて、世界の株式市場のおよそ８５％をカバーしています。このようにアメリカの株式銘柄の割合が大きいため、実際にはアメリカ市場の影響を強く受けることになります。
　このメリットとしては全世界の市場を相手に投資できること、購入者が支払う信託報酬手数料などが極めて低率に設定されているものが多いこと、特定の国のリスクを低減できることなどの点があります。
　また、そのデメリットとしてはドル円などの為替相場の影響を受けやすいこと、政情が不安定とされる一部の新興国にも投資されることなどの点があります。